まさるです。

今回は、
情報商材を買うぞ!と思ったときに、詐欺商材を避けるために最低限チェックすべきポイント
について話をしたいと思います。

 

最近、こんな無料オファー(あとで説明しますね。)の
情報がLINEとかメールできたことは
ありませんか?

  • 1クリックで月100万円
  • 5万円保証、1年後には1億円

 

本当なら、やってみたいですよね?

 

でも、こんな不安もありませんか?

  • 本当に稼げるのかな?
  • 詐欺だったらどうしよう。

 

大切なお金を投資するわけですから
情報商材が本物かどうか見極める必要があると思います。

 

でも、ネットビジネス初心者だし
情報商材を買うの初めてだから

 

「正直、よくわからないんです。」

 

大丈夫です。

情報商材が詐欺商材か見極めるポイントは
そんなに多くありません。

 

これから順番に説明していきますので
しばらくの間お付き合いください。

 

情報商材を買うぞ!と思ったときに、詐欺商材を避けるために最低限チェックすべきポイント

【目次】

  1. 無料オファーって何?
  2. プロダクトローンチって怪しいの?
  3. 結局、どういう仕組みでお金になるの?
  4. まとめ

 

無料オファーって何?

まず、情報商材を販売するときに
販売者がどういうふうに売り込みをしてくるのか
知っておいたほうがいいと思います。

 

検証レビュー記事(販売者と教材名で検索すると出てくるやつです。)
にもよく出てきて
情報商材でよく使われているのが
無料オファーを使って見込み客のメールアドレスを集める
オプトインアフィリエイトという手法です。

 

オプトインアフィリエイトというのは、
メルマガやブログを運営しているアフィリエイターに

 

オプトイン(情報を送る承諾)すなわちメールアドレスを集めてくれたら
1メールアドレスあたりいくらみたいな感じで
報酬を払うアフィリエイトのことです。

 

報酬はだいたい1メールアドレスあたり
300~500円くらいが多いですが

 

なかには数千円、1万円を超す案件もあります。

 

販売者はこんなふうに広告費をかけて
メールアドレスを集めています。

 

無料オファーというのは
メールアドレスを登録するときの
言い方は悪いですが
餌にあたるものです。

 

「登録してくれれば、youtubeで稼ぐ教材を無料プレゼント!」
「登録してくれれば、無料コンサルティングの権利をつけます!」

こんな感じのやつですね。

 

餌は無料でなくて、100円とか安い値段でも
いいのですが無料のほうが

 

「無料ならとりあえず登録してみようか」

って、ならないですか?

 

だから無料のオファーを使うことが多いです。

 

ちなみに、こういう風に
購入する際のハードルを下げるために用意する
無料もしくは安い商品を
マーケティング用語で

 

フロントエンド商品

と言います。

 

なぜ、フロントエンド商品を用意するかわかりますか?

 

たぶん、経験があると思うのですが
一度、商品を買うと
商品を買うときの罪悪感というか抵抗感が
少なくなります。

 

この心理を利用して
販売者が売りたい本命の商品を
売り込むためです。

 

ちなみに、本命の商品をマーケティング用語で
バックエンド商品と言います。

 

バックエンド商品は
フロントエンド商品よりも
高額であることが一般的です。

 

フロントエンド、バックエンドの考え方を使えば
それなりに高いものも売れますが
成約率を上げていく仕組みが必要になります。

 

この方法は、次の
「プロダクトローンチって怪しいの?」
で説明しますね。

 

初めて聞く方もいらっしゃったかもしれませんが
無料オファーの裏にはこれだけの
仕組みが隠されているんです。

プロダクトローンチって怪しいの?

すでにご存知の方は、
プロダクトローンチと聞くと怪しい

 

という印象を持つかもしれません。

 

結論から言うと
プロダクトローンチは怪しい方法ではありません。
極めて有効なマーケティング手法です。

 

成約率を上げていく仕組みですね。
情報教材のように中身があまり知られていなくて
それなりに高額の商品(数万円~数十万円)を
販売する場合に有効です。

 

逆に中身をよく知っていて、安い商品には必要ありません。
例えば、トイレットペーパーとかはどうですか?

 

ドラッグストアとかにあれば
抵抗なく買いませんか?
何か知ってますし、せいぜい数百円ですから。

 

プロダクトローンチの本質は、
「教育」と「よく顔を出す」の2つになります。

 

中身があまり知られていない商品を
売るわけですから
まずは中身を説明して
いい商品なんですよということを
教育する必要があるんです。

 

情報商材の場合、どうするかというと
無料オファーでメールアドレスは入手しているわけですから
そこにステップメールを送信していくわけです。

 

ステップメールというのは
伝えたい内容をいくつかに分けて
一定の間隔(1日1回が多いです)
で送信していくメールです。

 

だいたい1~2週間くらいの間
設定した順番にメールが届きます。

 

最近は、メールではなくLINEで送る場合や
ウェビナー(動画セミナー)を挟むこともありますが
基本的に考え方は同じです。

 

ここで

「なぜ、一回でまとめて送らないの?」
と思った方もいらっしゃったかもしれません。

 

鋭いですね。

 

一言で言うと、長いと読まないからが
答えなのですが
実はもっと深い意味があります。

 

「よく顔を出す」

ためです。

 

毎日メールが届くんですよ。
中身が悪いとうざくなるかもしれないですが
興味がある内容だったら
届くのが楽しみになりませんか?

 

それに毎日接触があるので
親近感が強くなってきます。

 

毎日顔を出す営業マンは
忙しいときはうざいかもしれないですが
何となく親近感がわきませんか?

 

これは心理学的に裏付けがあって
ザイオン効果といいます。

 

人は接触が多い人間に
親近感を持つ傾向があるのです。

 

プロダクトローンチは
この効果を巧みに使っています。

 

無料オファーでメールアドレスを取って
そこにプロダクトローチで
売り込みをかける。

 

プロダクトローンチのトリックで

「この商品稼げそう。」
「この販売者信頼できそう。」

の状態になっているかもしれません。

 

もしかすると、この記事を読んでる方は
すでに購入ボタンを押す画面まできているかもしれません。

 

でも、ここは頭を冷やして、続きを読んでください。

結局、どういう仕組みでお金になるの?

情報商材を選ぶ上で、一番大事なのが
どういう仕組みでお金になるのかを
きちんと理解することです。

 

「自分でこういう仕組みだから稼げるんだよ。」

と人に説明できるくらいにならないとダメです。

 

例えばFXの自動売買システムでしたら、
今までどれくらい運用されていて
勝率はどれくらいなのか。

 

そして、そのデータが公開されていて
あなたはどれくらいの金額を投資すれば
どれくらいの利益が得られるか
だいたいの見積もりができていますか?

 

データが公開されていない
もしくは問い合わせても出てこない
ということであれば
その案件は見送るべきです。

 

一般的にビジネスに投資する場合、
事業計画を見て、これくらいの売上が上がって
経費がどれくらいかかるから、想定の利益は
どれくらいというのを見てから始めます。

 

ここまでお読みいただいて
情報商材の販売には結構なお金がかかってそうな
ことはお分かりいただけましたか?

 

少なく見積もっても、無料オファーの広告費、
セールスページ、動画の作成を外注すれば
そのお金がかかります。
興味がある方はどれくらいかかるか
調べてみてください。

 

まあ、かかる金額はどうでもいいのですが
ここで言いたいことは
それなりのお金がかかっているので
タダで何かが提供されることはないということです。

 

それを上回る利益は得られそうですか?

 

利益が得られるから、情報商材を購入するという視点が最も重要です。

まとめ

無料オファーからプロダクトローンチにつなぐ販売手法は
強力です。

 

中身がない情報商材でも、
「いい商品だ」、「この販売者は信頼できそう」
と錯覚してしまうことがあります。

 

繰り返しになりますが、プロダクトローンを使ったオファーは
費用がかかりますので、
タダでツールなり塾なりが提供されるということは
まずありません。

 

ですから、必ず経費がかかるんです。

 

そのあたりのところは
心にとめておいてください。

 

そもそも、なんで情報商材買おうと思ったのですか?

 

「副業で少しお金を稼ぎたいから」
「いずれは独立したいから」

理由はいろいろあると思いますが

 

ようするに

「お金を稼ぎたいから」

じゃないですか?

 

それも普通にバイトなどをして
お金を稼ぐわけではなく

 

投資をしてお金にお金を稼いでもらう
ビジネスでお金を稼ぐ方法を選ぶのですよね?

 

忘れないでください。

ビジネスを始める以上、あなたは事業主ですからね。

 

冷たい言い方をすれば、完全に自己責任の世界です。

 

ですから

「それ、知りませんでした。」

という言い訳は基本的に通用しないわけです。

 

ですから、情報商材で
紹介されているビジネスの収益がどれくらいで
経費(ツール使用料、塾への参加費など)がどれくらいかを
腑に落ちるまで調べて、利益が出そうな場合だけ
情報商材を購入してください。

 

長くなりましたが

私がお話したかったことは

以上になります。

 

最後に

 

あなたが稼げる情報教材に出会えることを
祈っています。

 

まさる

 

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